ソロツーリングと気ままな旅

オールドメディアではデモの様子を報道することがあります。その基準とは人数などではなくオールドメディアの思想に合致しているかどうかが判断基準となっています。

例えば、2011年8月21日、お台場で俳優の高岡蒼甫（現：高岡蒼佑）氏がTwitterでフジテレビ(TBS)の「韓流推し」を批判し、所属事務所を解雇されたことがきっかけで約1万人(主催者発表)のデモが行われましたが報道されることはありませんでした。しかし、たった一人あるいは数人のデモであっても報道することがあります。

また、昨年「石破やめるな」デモよりもはるかに規模が大きい「石破辞めろ」デモであったにも関らず、大きく報道されたのは「石破やめるな」デモでした。

このような事例からもオールドメディアの報道は明らかにオールドメディアの思想を基準にしていることがわかります。

海外のデモに関するニュースにおいては、権威主義国家(共産主義国家)でのデモと民主主義国家のデモでは大きく異なります。
権威主義国家でのデモは政府によって制圧(粛清)されるまさに命がけのデモと言ってよいでしょう。従って、政府の制圧によってデモは起こりにくい状況にあります。それでもデモが発生した過去の事例には中国の天安門事件があります。しかも、現在でも中国国内では天安門事件はなかったことになっています。その点においては民主主義国家ではデモがしやすい状況にあります。基本的には政府によって制圧されることはありませんが、行き過ぎた場合(暴動など)はその可能性があります。

最近、イランでも大規模なデモが行われています。イランは宗教による権威主義国家です。従って、デモが発生しにくい状況にも関らず大規模なデモが発生するということはまさに深刻度が高いことを意味します。また、アメリカでは反トランプの大規模なデモが行われていることが報じられています。そもそもオールドメディアは基本的に反トランプをあからさまにしてることから当然の報道と考えられます。

特に、アメリカのような民主主義国で大規模なデモが発生した場合、どのような組織が加わり、どこから資金が提供されているのかということをはっきりさせる必要があります。しかしながら、オールドメディアではそのことについての報道はありません。

例えば民主主義国である日本における学生運動による安保闘争(1960年)の大規模デモなどは、ソ連崩壊後に公開された機密文書などにより、ソ連共産党が日本社会党や日本共産党に対して資金提供を行っていた事実が明らかになっています。 つまり、安全保障条約が締結されると困る外国勢力の影響(資金提供)を受け、組織だった大規模なデモだったと言えます。このように大規模なデモ報道には、必ずどのような組織が加わり、どこから資金が提供されているのかということを報道すべきです。

その上で一般人がそのデモの正当性について判断することが正常な判断だと考えられます。オールドメディアのようにデモの様子(見た目)だけを報道するのは明らかに誤った報道です。