ソロツーリングと気ままな旅

備蓄米の放出で最近の話題で沸騰している小泉新次郎氏が、オールドメディアで多く取り上げられその演出もあり次の総理大臣の第一候補と言われています。では総理の資質とはなにかということを考えた場合、それは、強い信念と決意が見られ実際に行動を起こし結果を出すことではないでしょうか。

現政権において、オールドメディアは国民に最も期待されている総理として石破氏を取り上げ演出していました。しかし、その結果どうなったかということはご存じの通り支持率も低迷し、「アジア版NATOを設立する」「北朝鮮の拉致問題を解決するためにそれぞれ事務局を設置する」など掲げていましたがなにも行っていません。
例えば、「アジア版NATOを設立する」ということは加盟国の1つでも他国から攻撃された場合加盟国全てが攻撃した国に攻撃を加えるということです。現状、他国に対して憲法で攻撃できないという縛りをどうするのかという問題を解決しなければなりません。その発端は日本の安全保障(他国から日本を守る)を具体的にどうするのかということが大きな課題ですが、現状なんの具体策も持っていないということになります。また、「北朝鮮の拉致問題を解決するためにそれぞれ事務局を設置する」という案も北朝鮮の幹部が自由に日本に出入りできるということを意味します。さらに北朝鮮は今後２度と日本人を拉致しないという確約はありません。これは新たな日本人拉致を助長することにもなりかねません。これも拉致された家族をどう返還するのかという具体策をなにも持っていないということになります。
一方ネットメディアは石破氏には否定的なものが多かったということは事実です。さらに、前首相の岸田氏になれば増税になるということが言われていましたがその通りになりました。どちらかというとオールドメディアよりネットメディアの分析のほうが正確だと思われます。また、現在のオールドメディアの認識というものは一般人の考えとは乖離があるのではないでしょうか。

さて、次期首相として特にオールドメディアから取り上げられている小泉新次郎氏ですが、
引用：
また、
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これらの記事は小泉新次郎氏に否定的な意見です。確かに過去に環境大臣になった際の言動で、福島の原発処理水には反対の立場を表明していましたが、放出が決まると安全だとアピールするためにその近くでサーフィンをしていたことがあります。またレジ袋の有料化の際には決定を下しながらもその批判に対してもう決まっていたことだと言い訳をしているなど非常に信念が欠如していることが伺われます。さらに、2019年国連気候行動サミットでのセクシー発言は有名な話です。この時も具体的な対策を記者に質問されて結局答えることができませんでした。これらの事象を考えれば上記の記事も納得が行きます。

小泉新次郎氏と池上彰氏の共通点
オールドメディアでは今回の米騒動では農水大臣となった小泉新次郎氏はヒーローのように多く取り扱われていますが、ネットメディアでは小泉新次郎氏が備蓄米のネーミングを募集したところ「ナナヒカリ」と揶揄されることなどから評価されていないことが分かります。また、池上彰氏はオールドメディアではあれだけ人気があるにも関わらず自身のネットメディアでは人気がありません。
この現象はネットメディアでは小泉新次郎氏には優秀な指南役が存在しそれに従って述べ、研究者でもない池上彰氏は専門の論説者の意見をそのまま述べているということが見抜かれているからです。双方の共通点は話術が巧みであたかも自分の考えのように述べているという点です。つまり演者としての能力が非常に高いということです。

従って、オールドメディアからのみ情報を得ている人とネットメディアを見ている人との印象には大きな乖離があると考えられます。

小泉新次郎氏は世襲で議員になっている人物の一人で、父親の小泉純一郎氏は日本の首相となり、改革として郵政民営化、北朝鮮訪問などがあります。今、ここでその結果として評価できるものかどうか考えてみる必要があります。現状、郵政民営化の改革で良くなったとは言い難い状態です。また、拉致問題は全く解決していません。当時、北朝鮮が拉致を認めているにも関わらず全く進展しないのには理由があると考えられます。まず、進展しない原因を追及するにはこの交渉を行った記録を精査する必要がありますが、現状、政府には記録がないとされています。結果的に、当時偉業ともされるこれら改革に大きな評価はありません。

さらに小泉純一郎氏の父親小泉純也氏も政治家であり、東京大空襲の指揮を行ったカーチス・ルメイへの勲章推薦人の一人です。これをどう捉えるかというのは人によって違うかもしれませんが、少なくとも昭和天皇は事の次第を知った上で拒否を表明しています。
ある意味この決定は残酷だとしか言いようがないと思います。
引用：また、この勲章授与によりアメリカによる大規模な無差別爆撃である東京大空襲に対しての批判が出来なくなったとも言えます。良いか悪いかは別にしてこれが当時の政治的判断というものだと考えられます。

オールドメディアとネットメディアの論評は全く違います。今までのようにオールドメディアで盛り上げ日本の総理大臣を決定するような手法はこれから厳しくなると考えられます。これから若い者はオールドメディアを見なくなるでしょう。ネットメディアにはデマも多く見受けられますが、一方通行のオールドメディアと違いどれが根拠があり信じられるかという選択肢を得ることができ自分で分析する能力を付けることができます。それぞれ個人が確固たる信念で自分の考えを示すことこそが資質のある日本の総理大臣を選ぶことができるのではないでしょうか。