ソロツーリングと気ままな旅

地球の誕生からの歴史を見れば、人類が存在する期間というものは一瞬かもしれません。この先いつまで続くのか何が原因で滅亡するのか誰にも分かりません。ただ、人間の強欲によって滅亡することはあっても地球の温暖化で滅亡することはありません。なぜなら地球の誕生から今まで温度の上下を繰り返し確実に寒冷化に向かっているからです。

結果的に人間にはどうにもならないことを一般人から「環境対策」という美名の下巨額の資金が集められています。今を生きる人間にとってはますます大きな負担となり、また、その利権構造も明らかになっています。人類が破滅するというのは温暖化ではなくこのような強欲からではないでしょうか。

ほとんど効果がない地球温暖化対策
活動家を中心に、如何にも人類が温暖化を止めるというようなスローガンを打ち出していますが、実は彼らはほとんど効果がないということを知っているのです。ではなぜ止めないのかというその理由は次のようなことだと考えられます。

既に世界規模で地球温暖化というスローガンが浸透し、活動家の利権構造が出来上がっている
・ビジネスの温暖化対策でその有効性の有無に関係なく、認定されることが企業の価値にも反映し、株価に影響することから企業は積極的に認定を受けようとし、活動家はその認定機関を作り利権構造を作り上げている。

・政府や自治体が「脱炭素推進」の名目で出す多額の補助金が、実態の乏しいコンサルティング業務や、成果の不透明な啓発イベント（講演会など）に流れる仕組みが定着している。

実現性のない共産主義思想を唱えたマルクスもそのイデオロギーだけで生活してきた一人で生活費はその思想に共感する者から多額の資金を融通していたとされています。結果的にこの思想で人々が豊かな生活はできないということは既に証明されているものの同意のもと資金を得ているのですから問題はありません。

しかし、地球温暖化対策思想は、賛同するしないに関らず一般の人から強制的に資金を調達し、単にイデオロギーだけで生活している活動家が裕福になる仕組みが出来ているのです。この額が大きくなればなるほど日々の生活を切り詰めて納税している一般市民から見れば、強い不公平感を生むこととなります。その最も顕著な税金は再エネ賦課金です。政府はこれに加え炭素税を一般納税者から納税させる案も出ていたのも事実です。

これはもはや環境問題ではなく、「税金の私物化」や「公権力を利用した利権の固定化」という政治・経済の病理として捉えるべき段階かもしれません。

調べていて最も驚いたのはEUの炭素税はコロナ基金にも使われているという点です。元をただせば一般市民の税金です。筋から考えれば中国が支払うべき基金です。EUは狂っている。