地球温暖化ビジネス

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なし 地球温暖化ビジネス

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿.1 | 投稿日時 2025/4/13 11:01 | 最終変更
タツ  管理人   投稿数: 2514
科学的な論文というものは絶対的なものではなく変化するものです。何が主流になっているか多くの人が信じているかということが決定打となります。現状では正しいとされていることであっても後にひっくり返ることがあります。

その典型的な例として、天動説(地球を中心として全ての星が回っている)と地動説(太陽を中心に地球が回っている)があります。地動説に関してはソクラテスの時代(紀元4前世紀頃)から認識されていたものの、約2000年後の17世紀にヨハネス・ケプラーによって決定づけられました。つまりそれまでは多くの人々は2000年間、天動説をずっと信じていたのです。

科学的な論理は一般の民衆にとって正しいかどうかも含め理解し難いものであって、その時代の通説を民衆がどれだけ信じるかということが決定打になります。これを温暖化という論理に例えてみると、今は二酸化炭素を減らすという考え方に多くの人々の支持を得ているように見えますが、これから先も絶対的なものになるとは限りません。

しかしながら、この論理がビジネスに利用されているということは紛れもない事実です。

例えば二酸化炭素を出さないという太陽光発電においても製造する段階で有害物質も含めどれだけの二酸化炭素を排出しているか分かりません。また建設においては二酸化炭素を吸収する田んぼ、森林を伐採してまで設置し、しかも、補助金という名目で発電した電気料金にも民衆から税金(再エネ賦課金)を支払わせるという二重の愚かな政策を行っています。今後、太陽光発電の廃棄にさらに新たな税金が投入される可能性が非常に高いと思われます。

このように地球温暖化を防ぐため二酸化炭素を減らすという考え方を元にこれを推進するため民衆から税金を搾取するビジネスモデルが作り上げられています。本当に正しいのでしょうか。このままこのビジネスモデルがさらに進めば将来の人の為にという前に現在の人々が生きていけなくなるでしょう。もし、地球温暖化を防ぐための財団が設立されているのであれば、そこには我々の税金も含め莫大な利益が入ることになります。

逆に考えればこのようなビジネスモデルを継続するためにはますます温暖化を提唱する論文が主流となるでしょう。しかしながら、反論する論文が存在することも事実です。そもそも人間が自然をコントロールすることができるという考えこそが欺瞞に他なりません。これは単に温暖化を煽ったビジネスモデルだと考えられます。
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