ソロツーリングと気ままな旅

最近、暫定税率の廃止により、ガソリンの価格が下がったばかりなのに再び高騰しています。この原因は明らかでホルムズ海峡の閉鎖によるものです。

日本は中東の原油に95％頼っています。とりわけアラブ首長国連邦（UAE）とサウジアラビアの2国で輸入の80%を超えています。この原油を運搬する際にホルムズ海峡を通過していますが、現在、イランによって、GPS妨害、機雷の設置、ドローン等によってホルムズ海峡が閉鎖されています。一般的に世界の原油の2割がこのホルムズ海峡を通過すると言われています。しかしながら、日本のように殆どの原油を中東から輸入している国にとってこの閉鎖は死活問題となるでしょう。

また、イランにとっても自国の原油を輸出できず経済的にも大きなマイナスとなり自殺行為とも考えられます。まさに死なばもろともという行為です。これが長く続けばイランから多くの原油を輸入している中国はロシアにシフト変更することになり、さらに原油価格が高騰すればロシアは大きな利益を得ることになります。つまり、この状況が長く続けば続くほど大きな利益を得るのはロシアということになります。その利益はウクライナ戦争の戦費として消費されるのかもしれません。

恐らく、イランの体制が元に戻れば、中国は再びイランから原油を調達することになるでしょう。そう見ればこの3国の協力関係は強いものだと感じます。

現状、日本はこのような面からも経済安全保障において、原油の輸入先を分散するか、出来なければ、再エネのような非力なエネルギー政策に費用を投入せず、新潟沖にも存在するメタンハイドレートのようなエネルギー資源を発掘するべく費用を投入すべきだと思います。

しかしながら、いつものごとくこのような事態になってもなお国連は全く関与していません。国連は世界中から金を集め単に消費しているだけの組織でその存在意義、その権威に疑問を感じるのは私だけでしょうか。

3月19日に行われた日米首脳会談で、テレ朝の千々岩記者がトランプ大統領に日本などの同盟国にイランへの軍事攻撃をなぜ事前に知らせなかったのかという質問をしました。これにトランプ大統領が「奇襲について日本ほどよく知っている国があるだろうか。なぜ真珠湾攻撃のこと...詳細を見る！

ホルムズ海峡を日本のタンカーが通行料なしに通過しました。また、他のルートも含めタンカーが日本に向かっています。これは日本政府の外交努力によるものが大きいと考えられます。それと同時にホルムズ海峡を通過するタンカーの保険は危険すぎてかけることができませんで...詳細を見る！

次のような記事がありました。現在停戦状態にも関らず、原油(日本のオールドメディアでは石油と報道されています)が海に流出しています。イランの主要産業である自噴原油を廃タンカーまで利用した貯蔵にも限界が近いことを裏付けているのではないでしょうか。 引用： カー...詳細を見る！

14日,15日に北京で行われた米中会談ですが、下の記事には---「米国の実務チームは中国の官僚から渡された出入証、ホワイトハウス職員が支給した臨時携帯電話、代表団バッジなどすべての物品を専用機搭乗前に回収し階段下のごみ箱に捨てた」と明らかにした。続けて「中国か...詳細を見る！

ニュースではトランプ大統領はあと１週間でイランとの合意が成立すると伝えられています。このことはトランプ大統領はイランの主要産業である自噴原油の貯蔵施設があと一週間で限界になるとみているのではないでしょうか。イランの自噴原油が限界になり止めてしまえば復活...詳細を見る！

日本では、イスラエルがレバノンを攻撃しているという報道が大きく取り上げられることがあります。これはイランのの主張であって、イスラエルが攻撃しているのはヒズボラというテロ組織です。 ヒズボラはイラン革命防衛隊の傘下にあるテロ組織です。報道ではあたかもイス...詳細を見る！

この点において、トランプ大統領ははっきりとヒズボラと言及しています。つまり、イスラエルが攻撃しているのはレバノン政府ではなくイラン革命防衛隊傘下のテロ組織だということを分けて言及しているのです。詳細を見る！

この度、アメリカが国際刑事裁判所（ICC）に対して制裁を課すことを表明しました。オールドメディアでは全てが批判的に捉えています。 では、この国際刑事裁判所（ICC）はどのようなことをしているのでしょうか。 国際刑事裁判所（ICC）の扱う犯罪は国家元首クラスが起こ...詳細を見る！

現在、北朝鮮は労働者を海外に派遣し、外貨を稼ぎその資金でミサイルを開発しているとされています。ウクライナ戦争においてロシアへの一万人の兵士提供もその一環だと考えられます。さらに最も稼いでいる海外派遣労働者がIT工作員労働者だとされており、日本でも注意喚起...詳細を見る！

オールドメディアの報道では米中会談(2026年9月24日)において日本は遅れを取った、梯子を外されたというような報道があります。自分たちの意図に合うような専門家を出演させ解説していますが、説得力に欠けるというのが大きな印象です。 特に次ようなことに大きな違和感を...詳細を見る！

６月の初旬に、イランの原油貯蔵がもう限界になっているというニュースがありました。その後どのようになったのかを調べてみました。2026年6月14日～17日に米国とイランの間で一度、戦闘終結に向けた「覚書（MOU）」が交わされ、海上封鎖が一時解除（緩和）されました。こ...詳細を見る！

国際刑事裁判所ICCの矛盾 そもそも確立したすべての国を強制的に従わせるような絶対的な国際法や万国共通の政府は世界に存在しない。 アメリカ、中国、ロシア、インドといった世界の軍事・経済・人口の中心である主要大国がICCに参加していない。120カ国以上の国が参...詳細を見る！

一般的に、一見するとヘリ基地反対協議会と国際裁判所ICCとは全く無関係のような印象があります。しかし、この支援組織には社会的に大きな影響を与える共通の組織が存在します。具体的にはヒューマン・ライツ・ウォッチ（HRW）やヒューマンライツ・ナウ（HRN）、日本弁護士...詳細を見る！